MNJ独自性｜パソコン教室/PCスクールで独立開業

フランチャイズ各社とMNJの違いはどのような部分なのでしょうか。主だった相違点は下記にあげたものですが、是非ご自身の目でお確かめの上、ご検討ください。MNJの独自性がきっと見えてくるはずです。

【コスト面①：契約金･開設費が要らない】

MNJは、フランチャイズではなく、同業者組合(ボランタリーチェーン)に近い組織ですので契約金･開設費のような費用は発生しません。

また加盟は任意です。

加盟しなくても「スタートパック」を利用することで、過去の成功事例に学び「経営ノウハウ」が提供されるからです。

オープン後のサポートを希望される場合に「加盟」が必要となります。この場合、加盟登録費として31,500円(税込)が発生します。

【コスト面②：ロイヤリティが掛からない】

MNJは、会員制ネットワークですのでロイヤリティは発生しません。経営者にとって固定経費を抑えられるメリットがあります。

※加盟された場合、月会費10,500円(税込)が発生します。

【経営の自由度】

MNJは、会員（パソコン教室やITサポート業）の自由な経営スタイルを保証してます。自由で会員発意の個性的な運営が可能だからこそ「成功事例のノウハウ」がフィードバック可能なのです。

フランチャイズにありがちな、いわゆる「契約の縛り」が煩わしいと思われるなら、MNJの自由度は大きなメリットです。

【ノウハウのリアルタイム性】

経営の中でも､集客のための販促、料金システム、特典サービス、講座･コース内容など、他の教室の成功例･失敗例などはもちろんのこと、新たな収益が見込める情報は、日頃からリアルタイムに教室間でやり取りされ、事務局で集約された情報からも手に入れることが可能です。

これはフランチャイズに見られるような、ニーズと合わない講座･コースのラインナップであったり、その内容であったり、また利用したくない業者サービスを全教室に強いるような「ありがた迷惑」な運営方法と違い、オーナー(教室)の利益を最優先に考えた情報共有であると考えます。

【スキルサポート①】（情報共有およびFAQ）

会員間のコミュニケーション手段として、会員専用メーリングリストをはじめ、現在では、Skype、Facebook、Twitterも利用されはじめました。

ツールの用途に合わせたコミュにケーションによって、会員間の情報交換の質的向上が図られています。

また事務局は、いつでも電話･Eメール･Skypeなどを利用した相談窓口を開いており、相談者(会員)のリアルタイムな問題解決や情報提供にあたっております。

【スキルサポート②】（PCスキル）

会員個々のPCスキルは、得意分野と不得意分野にかなり隔たりがあります。

一例を挙げれば、グラフィック系に強い先生は、プログラミング系に弱くなる傾向があり、この逆パターンもあります。こうした特徴は、それぞれの教室が導入している講座・コースに特徴が現われ､結果、講座のラインナップ(対応できる講座の種類など）の差となり、機会損失(＝売上の差）になる可能性があります。

MNJでは『遠隔授業システム』を導入し、教室側が不得意講座を断わらず、対応可能な系列教室がその代わりを担当し『紹介料＝利益』を生む仕組みを導入しました。

これによりスキル不足による機会損失は緩和され、グループ全体のスケールメリットを活かせる強みとなってます。

【スキルサポート③】（WEB営業力）

※この『教室サイトおまかせサポート』は有料オプションです。

今や集客ツールの必須アイテムとして確立された教室サイト(ホームページ）。
当然のことながら教室サイト(＝ホームページ）での営業活動は、広告媒体としての特殊性、費用対効果の面からも、必ずおこなうべき販促となっています。

しかしながら、WEB制作はもちろん、SEO/SEM対策など総合的におこなうには、経験やWEBスキルの面からも、オーナー兼講師として日々の業務で手一杯という状況からも、なかなか自力で制作からメンテナンスまで手に負えない場合が多いものです。

事務局では、こうした状況をフォローするために、教室に代わりWEB販促全般を代行する仕組みを導入しました。

オプション費用は、サイト開設時に「制作料＝63,000円」かかるだけで、その後のメンテナンス費用（情報の変更･追加･改善など）は一切かかりません。

※もし、PPC広告(WEB広告)を出したい場合は､実費が発生します。

【スキルサポート④】（ソリューション営業力）

ITサポート業を兼ねるパソコン教室には、地域の方々、あるいは受講生からのご紹介などで日々様々な相談が持ち込まれます。その中には、小規模な業務システム開発はできませんか？という開発系の相談や、ホームページを作ってもらえませんか？の依頼もあります。

しかし、こうした案件に対応できる教室は稀です。

ふつう経験や実績をお持ちの教室にしか手に負えない相談だと思われますが、ここに事務局が間に入ることによって解決するケースが増えています。

案件を持ち込まれた教室が事務局へ申請、事務局が対応可能な教室へ依頼する、というものです。案件を持ちかけた教室には、売上額に応じた紹介料をキックバックする仕組みになっています。

系列教室が皆、営業窓口となって、案件依頼～その処理までグループ内で完結できるようになってきました。こうした取り組みは、新規教室にとって売上額の更なる底上げが見込める大きなメリットになってます。

パソコン教室を、フランチャイズで起業すると、なぜ、経営期間が短命なのか・・・